逆SEOの利用が有効なケースとは？

この記事では、「逆SEO」という手法がどういった場合に有効かを説明します。

SEO対策をすると検索順位を上げることができる一方、その逆の対象サイトの検索順位を下げることも、可能ではあります。
この手法は逆SEOと呼ばれ、以下のような順位を下げる行為を実施します。

• 自社に有害な情報を載せたサイトの順位を下げる
• 自社より上位のサイトの順位を下げる（ことで自分の順位を上げる）

逆SEOは、他に、「リバースSEO」や「ネガティブSEO」といった呼ばれ方もしますが、基本的に同じ意味と考えてよいでしょう。

さて、逆SEOはどういったときに行うものなのでしょうか？
そもそも逆SEOという手法を使う必要はあるのでしょうか？
逆SEOについて簡単に説明します。

1. 逆SEOが行われる理由

例えば、自社製品名で検索した検索結果画面に、製品の悪評を書いたサイトが並んでいたら・・・。

その時の思いつく対応は、下記のいずれかではないでしょうか。

• a. 悪評を吹き飛ばす、よりよい製品を生み出そう！
• b. 気にしないで放っておこう！
• c. この悪評サイトが検索結果から消えればいいのに・・・

aとbは自分の努力で何とかなりそう（あるいは、何もしなくてもよさそう）です。しかしcはどうでしょう？

実は、cも行動に移すことは可能です。それを実現するのが逆SEOです。

2. 逆SEOの方法

逆SEOの手法は、簡単に述べると

「標的にしたサイトに、品質の悪いサイトからのリンクを貼ることで、標的サイトへのGoogleペナルティ発動を促し、掲載順位を下げる」

というものです。

ここでいう「品質の悪いサイト」には、下記のようなものがあります。

• 自動的に（大量に）リンクを生成する
• 人には見えない「隠しテキスト」でリンクを出している
• キーワードを乱用した、検索順位の操作以外に存在に意味がない
• 広告ばかり多数表示される
• コンテンツが他サイトのコピー

これらはスパムサイトとも呼ばれ、ペンギンやパンダといったGoogleアルゴリズムのペナルティ（順位の著しい下降を引き起こす罰則）対象になるものです。

スパムサイトとはいえ、自分で用意するのは手間がかかりますが、逆SEOのサービスを請け負う業者も存在するようです。コストや内容は様々でしょうが、「標的サイトの順位を下げる」という点では、基本的に同じと思われます。

3. 逆SEOは必要か

結論から言うと、逆SEOが本当に必要なケースというのは、こと企業であれば、あまり発生しないかもしれません。理由は下記です。

A. 悪評にはGoogleの「外」で対応できる

・悪評が事実であれば、自社やサービス・製品の改善がまず必要

・悪評が事実無根であれば（SEOではなく）法的手段で相手会社を訴えることが可能

B. ペナルティは回復も可能

・逆SEOで標的サイトにペナルティが発動されても、標的サイトが然るべき対応（リンクの否認など）を取れば順位は回復しうる

・標的サイトの順位が回復したら、逆SEOにかけたコストと時間はすべて無駄になる

C. コストパフォーマンスが不明

・自社サイトSEOに必要なのは「自社が優位に立てる検索キーワードを見つけること」であって、「自社が不利な検索キーワードで苦労してでも上位に上げること」ではない

・ある不利なキーワードで逆SEOにコストを費やすより、ほかの有利なキーワードでマーケティングやサービス開発にコストを費やしたほうが生産的な場合がある

もしあなたが逆SEOを検討しているのであれば、本当に上記A, B, Cのいずれにも当てはまらないかどうか、よく吟味することをお勧めします。

あるいは、上記A, B, Cの三点を考慮してもまだ逆SEOが必要なケースというと、個人間で発生した誹謗中傷の対応として、法的な手段（相手を訴える、警察を頼る、など）と並行して一時的に対応が必要なケース、などでしょうか。

いずれにせよ、「逆SEO」も、「SEOの数ある手法のうちの一つ」でしかありません。自社サイトへの集客を増やし、購買を増やすために、本当に逆SEOしか手段がないのかどうか、よく考えてみてください。

あなたのサイトの購買が思うように増えないとしたら、その理由は

悪評が幅を利かせる狭いマーケットでしかSEOをしておらず、そんな悪評からは自由な他の新しいマーケット（ターゲットキーワード）で有効なSEOができていないからかもしれません。

4. 逆SEOを実施するリスク

逆SEOを実施するリスクについても頭に入れておきましょう。
SEOが順位を上げる為に行う対策だとしたら、逆SEOは順位を下げる為に行う対策（手法）となります。
ペナルティを受けるどころか、ライバル企業のサイトを不当に貶めるような行為は法に触れる可能性もあるので、逆SEOを故意に実施するのはリスクがあります。